【医師監修】尖圭コンジローマとは？症状・写真・原因から最新治療まで徹底解説｜モイストクリニック

尖圭コンジローマ（Condyloma Acuminatum）は、ヒトパピローマウイルス（HPV）が皮膚や粘膜の基底細胞に感染することによって生じる、生殖器および肛門周囲の良性増殖性病変です。 HPVは200種類以上の遺伝子型に分類されるDNAウイルスですが、そのうち約40種類が性器・粘膜に感染性を持ちます（粘膜型HPV）。

尖圭コンジローマの約90%は、HPV6型および11型の感染によって引き起こされます。これらは悪性化（癌化）のリスクが低いことから「低リスク型HPV」に分類されます。

感染経路の大部分は、性交（膣性交、肛門性交）やオーラルセックスなどの直接的な性的接触です。 HPVは正常な皮膚バリアを通過できませんが、性行為に伴う目に見えない微小な傷（Micro-trauma）からウイルスが上皮の基底層へ侵入し、感染が成立します。

例外的な感染経路：
極めて稀ですが、ウイルスが付着した手指や器具を介した接触感染や、出産時に産道を介して新生児に感染する母子感染（新生児の乳児咽喉頭乳頭腫の原因となる）も報告されています。ただし、一般的な社会生活（入浴、プールの共用等）での感染リスクは極めて低いとされています。

感染から肉眼的な疣贅（イボ）が出現するまでの潜伏期間は、3週間〜8ヶ月（平均約2.8ヶ月）と非常に幅広いのが特徴です。 また、感染しても症状が出ない「不顕性感染（Subclinical infection）」の状態が長期間続くこともあります。このため、「いつ、誰から感染したか」を臨床的に特定することは困難なケースが多く、パートナーとのトラブルの原因となりやすい側面も持ち合わせています。

尖圭コンジローマは、日本の感染症法において「5類感染症（定点把握対象）」に指定されており、全国約1,000か所の性感染症定点医療機関から毎週報告されています。 世界的には有病率1〜5%と推定される最も一般的な性感染症の一つですが、日本国内の動向には男女差が見られます。

尖圭コンジローマは、HPVワクチン（4価・9価）によって予防可能な数少ない性感染症（VPD）です。 国家レベルでワクチン接種プログラムを早期に導入した国々では、疫学データに劇的な変化が現れています。

日本では2013年にHPVワクチンが定期接種化されましたが、その後の「積極的勧奨の差し控え（2013〜2021年）」により、接種率が低迷した時期がありました。 しかし、2022年からの勧奨再開およびキャッチアップ接種（1997〜2007年度生まれ女性対象）の実施により、今後は若年女性での罹患率減少が期待されます。

男性への接種について：
海外では男性への定期接種も一般的ですが、日本ではまだ定期接種化されていません（任意接種は可能）。 将来的に男子への定期接種（4価ワクチン等）が導入されれば、肛門周囲コンジローマや男性間感染の減少にも大きく寄与すると考えられます。

尖圭コンジローマの病変は、感染初期には小さな粒状ですが、進行すると特徴的な形状を呈します。 典型的には、表面がザラザラした乳頭状・鶏冠状（とさか状）、あるいはカリフラワー状の疣贅（イボ）として観察されます。

単発の場合もあれば、多発して癒合し、巨大な腫瘤を形成することもあります。色調は部位や経過により異なり、淡紅色、褐色、黒褐色などを呈します。

尖圭コンジローマ自体は良性腫瘍であり、自然消退することもあります。しかし、放置することで増大・難治化するケースや、稀ながら悪性転化するリスクも存在します。

陰部に生じるイボ状の病変全てが尖圭コンジローマではありません。治療方針が全く異なる疾患（梅毒や悪性腫瘍など）が含まれる可能性があるため、専門医による正確な鑑別が必要です。

尖圭コンジローマの診断は、基本的に医師による視診（肉眼的観察）で行われます。 特徴的な乳頭状・鶏冠状の病変が認められれば診断は容易であり、全ての症例で病理検査やウイルス検査が必要なわけではありません。診断が確定しない場合や悪性を疑う場合に、補助的な検査が行われます。

尖圭コンジローマに対する治療は「局所療法」が中心です。 HPVそのものを体内から排除する抗ウイルス薬は現時点で存在しませんが、病変を除去することで感染力の低減と症状の改善を図ります。 治療法に絶対的な優劣はなく、病変の数・大きさ・部位、および患者の希望（痛みへの許容度や通院頻度）を考慮して決定します。

尖圭コンジローマは、数少ない「ワクチンで予防可能な性感染症（VPD: Vaccine Preventable Disease）」の一つです。 物理的な予防策（コンドーム）と免疫学的な予防策（ワクチン）を正しく理解することが重要です。

日本国内で承認されているHPVワクチンには「2価」「4価」「9価」がありますが、尖圭コンジローマの予防効果があるのは「4価」と「9価」のみです。 （※2価ワクチンは子宮頸癌予防には有効ですが、コンジローマの原因となる型を含んでいません）

尖圭コンジローマの治療法に関するエビデンスは日々更新されています。 2019年に発表されたシステマティックレビュー（70件のRCT、約9,931例を分析）では、主要な治療法の有効性について以下の傾向が報告されました。

日本の「性感染症 診断・治療ガイドライン2020」は国際基準に準拠していますが、承認薬剤や公衆衛生政策の違いにより、米国CDCガイドライン（2021）や欧州ガイドラインとは一部異なる推奨があります。

オーストラリアなどのワクチン先進国では、集団免疫効果により尖圭コンジローマが「排除（Elimination）」の段階に入りつつあります。 日本でもキャッチアップ接種の推進や、将来的な男性への定期接種化が進めば、同様に「稀な病気」になっていくことが期待されます。

また、難治性・再発性の症例に対しては、HPVワクチンを治療目的で投与する免疫療法や、光線力学療法（PDT）などの新規アプローチも研究段階にあり、今後のガイドライン改訂が注目されます。